住友商事の年収や勤続年数、年代・役職別のボーナス金額まとめ!

住友商事の平均年収や平均勤続年数、年代・役職別ボーナスの金額などをまとめました。有価証券報告書や国税調査などの情報をベースに算出した総定年収ですが、就職や転職、進路に迷っている方はこの記事を参考にしてみてください。
本記事で掲載しているデータは各企業が提出する最新の「有価証券報告書」を中心に、厚生労働省や国税庁で一般公開されている統計データを元に、独自の計算式で算出した数値を掲載しています。参考値としてご覧ください。

住友商事の平均年収の推移

年度平均年収平均年齢平均勤続年数従業員
2018年¥13,895,58218.0歳2.0年42人
2017年¥13,041,25242.7歳18.0年5,091人
2016年¥12,551,41642.8歳18.33年5,162人
2015年¥12,556,25142.25歳18.41年5,204人
2014年¥13,005,56642.9歳18.41年5,208人
2013年¥13,048,29142.7歳18.3年5,228人
2012年¥13,095,76742.7歳18.4年5,213人

住友商事の年収と基本情報

平均年収
1,389万円
平均年収ランキング15
平均年齢
18.0
平均年齢ランキング3546
平均勤続年数
2.0
平均勤続年数ランキング3573
従業員数
42
従業員数ランキング3156

住友商事の会社情報

商号住友商事
URLhttp://www.sumitomocorp.co.jp/
創業大正8年12月
業種卸売、商社
所在地栃木県

住友商事の事業概要

全世界に展開するグローバルネットワークとさまざまな産業分野における企業・消費者との信頼関係をベースに、多様な商品・サービスの国内販売、輸出入および三国間取引、さらには国内外における事業投資など、総合力を生かした多角的な事業活動を展開しています。
参照:http://www.sumitomocorp.co.jp/

住友商事の世代別平均年収の推移

年齢年収月収賞与(2回分)
20~24¥8,984,883--
25~29¥10,500,891¥656,305¥2,625,222
30~34¥12,137,790¥758,611¥3,034,447
35~39¥13,532,907¥845,806¥3,383,226
40~44¥14,884,947¥930,309¥3,721,236
45~49¥16,366,216¥1,022,888¥4,091,554
50~54¥17,316,674¥1,082,292¥4,329,168
55~59¥16,988,738¥1,061,796¥4,247,184
60~64¥13,221,646¥826,352¥3,305,411
65~69¥12,725,573¥795,348¥3,181,393
上記のデータは賞与を月収×4ヶ月分(夏・冬)と仮置きして算出しています。

住友商事の推定生涯賃金

住友商事
6億6698万円
一般的な生涯賃金
2億1120万円

住友商事の詳しい年収

役職別推定年収

  • 部長クラス
    2568万円
  • 課長クラス
    2050万円
  • 係長クラス
    1528万円

学歴別推定年収

  • 大学卒
    1389万円
  • 高専・短大卒
    1064万円
  • 高卒
    1001万円

雇用形態別の推定年収

正社員
1389万円
非正規社員
750万円

住友商事と他の比較

年収ランキング

  • 上場企業ランキング
    15
  • 業界別ランキング流通
    3
  • 業種別ランキング卸売、商社
    3
  • 都道府県別ランキング栃木県
    11

年収偏差値

  • 上場企業偏差値
    89.8
  • 業界別偏差値流通
    96.7
  • 業種別偏差値卸売、商社
    89.8
  • 都道府県別偏差値栃木県
    87.9

住友商事と平均年収の近い企業

  1. 1
    M&Aコンサルティング
    2478
    万円
  2. 2
    機械
    2110
    万円
  3. 3
    M&Aコンサルティング
    2063
    万円
  4. 4
    化学品
    1738
    万円
  5. 5
    総合不動産業
    1636
    万円
  6. 6
    TV
    1586
    万円
  7. 7
    卸売、商社
    1520
    万円
  8. 8
    TV
    1515
    万円
  9. 9
    不動産業
    1501
    万円
  10. 10
    医薬品、健康食品
    1460
    万円
  11. 11
    卸売、商社
    1430
    万円
  12. 12
    ゲーム
    1429
    万円
  13. 13
    M&Aコンサルティング
    1413
    万円
  14. 14
    TV
    1411
    万円
  1. 3675
    小売
    296
    万円
  2. 3676
    運用、管理
    283
    万円
  3. 3677
    警備
    260
    万円

住友商事の雇用条件

住友商事の雇用条件について、マイナビや企業の採用ページなどを参考に掲載しています。基幹職の初任給は学部卒で240,000円ですが、年に2回のボーナスがあるので、パッと見た感じよりも年収は高く、残業代を含む住友商事の1年目の年収は412万円を超えて来るでしょう。

また、事務職の初任給は学部卒で205,000円ですが、年2回のボーナスと残業代を含めると1年目の年収は352万円を超えるでしょう。

初任給

基幹職

院了275,000円
学部卒240,000円

事務職

大卒205,000円
短大卒190,000円

昇給・賞与等

諸手当通勤費(原則として全額支給)、時間外勤務手当ほか
昇給非開示
賞与年2回(6月・12月)
福利厚生社会保険制度:健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険など制度:住宅融資、終身年金制度、従業員持株制度、選択型福利厚生制度(カフェテリアプラン)、産前産後欠勤制度(産前6週間、産後8週間)、育児休職制度、介護休職制度など
ワークライフマネジメントを導入し社員全体が充実するような施策を推進しています。
施設:独身寮、社宅、研修所

参考

  1. マイナビ 住友商事の採用ページ
  2. 住友商事公式採用ページ

住友商事の採用情報

住友商事に入社するためにはどうすれば良いのでしょうか。住友商事が社員に求める学歴や求める人材のポイントを確認しましょう。

学歴

住友商事の就職は、大学・大学院卒がメインになります。内定者の学歴に関して詳細は公開されてはいませんが、日本を代表する企業であることを考えると、国内外の一流大学の学生からの応募がほとんどだと想定できます。

求める人材

住友商事が掲げる求める人材像は以下の通りです。

  1. 好奇心を持ち、自ら新たな価値の創造に挑戦していける人
  2. 自分の思い・考えに情熱を持ち、それを発信できる人
  3. 周囲を巻き込み協働しながら、粘り強く高い目標を達成できる人

上記からも分かる通り、積極性と向上心を持って、社会の新たな価値の創造のために周囲の人を巻き込みながら挑戦していくという気概が大切でしょう。選考時も、上記の人物像に当てはまった経験談をアピールできると良いですね。

語学力

住友商事は、採用の段階においてtoeicのスコアなどによる採用基準は設けていないようです。しかし、就職後に海外への出張や転勤の機会が多く有ると思うので、学生時代に語学力を高めておくことをおすすめします。

住友商事の良い点(魅力)

住友商事の良い点(魅力)は、総合商社ならではの国境を越えたダイナミックなビジネスをしている点と長い歴史の中で培ってきた住友独自のDNAにあります。

総合商社ならではのダイナミックなビジネスモデル

住友商事は、三菱商事三井物産伊藤忠商事丸紅と並び5大商社の一角を担う総合商社です。中でも、住友商事はメディア・デジタル事業を中心とした非資源分野に強みを持っていることが特徴です。

また、住友商事のビジネスフィールドは国境を越えて世界中の国と地域に及ぶので、グローバルを相手にダイナミックなビジネスに取り組みたいという人や、様々なビジネスを自分で創造し実現していきたいといった人におすすめの企業であると言えるでしょう。

約400年の歴史を持つ住友のDNA

住友商事の経営理念や行動指針は、住友400年の歴史に培われた「住友の事業精神」がベースとなっています。住友の事業精神には、ビジネスをする上での「信用」を維持することの大切さや国家や社会の利益を叶えるための壮大な事業をしなければならないなどの内容が含まれています。

さらに、約400年たった現在においても、上記のような住友創業以来のDNAが住友商事で引き継がれているようです。そして住友商事の壮大なビジネスを堅実に行っていくような企業文化や、誠実で根が真面目な社員さんが多いという特徴も長い歴史の中で培われた魅力の1つであるといえるでしょう。

まとめ

以上、『住友商事の平均年収や勤続年数、年代・役職別のボーナス金額まとめ』でした。企業の平均年収や平均年齢などのデータから、今後のキャリアに繋がる意思決定の材料としてお役に立てていれば幸いです。
本記事で掲載しているデータは各企業が提出する最新の「有価証券報告書」を中心に、厚生労働省や国税庁で一般公開されている統計データを元に、独自の計算式で算出した数値を掲載しています。参考値としてご覧ください。

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