【2020年最新版】年収1500万の手取り・税金(所得税&住民税)・割合総合データ
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年収1500万円を稼ぐ人の手取りや所得税はいくらなのか、そもそも労働人口における年収1500万の割合や、どんな職業の人が年収1500万円稼げるのかをまとめた記事です。年収1500万を目指している方、どうやって稼げばいいか気になる方はこの記事を参考にしてみてください。
年収1500万円の生活が気になる方は「年収1500万は高い?生活レベル(家賃・住宅ローン・貯金額)を徹底調査!」をご覧ください。
年収や手取りに関する基礎知識が欠けている方は、「年収とは?額面、所得、手取りの違いを徹底解説」を参考にしてください。
年収1500万円の手取り
手取り 年収 | 手取り 月収 | 手取り 賞与 |
---|---|---|
約1039万 | 約71万 | 約187万 |
配偶者控除・扶養控除などの有無、交通手当などの非課税所得にもよりますが、サラリーマンとして年収1500万円を稼いでいる方の手取り額は、1020万円~1070万円になります。毎月の手取りが約71万円で、一年間の手取りボーナスが約187万円です。
年収1500万円前後の手取り
年収 | 手取り(年) | 手取り(月) | 賞与 |
---|---|---|---|
1300万 | 931万 | 63万 | 167万 |
1400万 | 984万 | 63万 | 177万 |
1500万 | 1039万 | 71万 | 187万 |
1600万 | 1094万 | 74万 | 196万 |
1700万 | 1146万 | 68万 | 206万 |
年収1500万円のプラスマイナス200万、年収1300万円を稼ぐ時から年収1700万円を稼ぐ時の差分を表にしました。年収1500万円を目指している方、また、現在年収が1500万円の方はこの表を参考指標としてみてください。
年収1500万円の所得税・住民税
年収1500万円の場合の所得税と住民税は、所得税が約210万円で住民税が約111万円です(基礎控除のみの場合)。配偶者や子供の有無で控除額が変更なります。
以下、上記の所得税と住民税の計算式です。謎の数値が出ると思いますが、それらは「給与所得控除」と「超過累進課税方式」の基礎数値です。「所得税・住民税の計算式!給与所得控除と釣果累進課税方式とは?(準備中)」を参考にしてみてください。
また、控除をうまく使う事で年間30万円以上の節税が可能になるので、所得控除の知識を必要とする方は「年30万円以上お得!?給与控除をフル活用するための手引(準備中)」をご覧ください。
年収1500万円の所得税ざっくり計算
351万円
① 課税所得を計算する
年収-給与所得控除-所得控除 =1500万-220万-(139万+38万)=1103万 |
② 税額を計算する
課税所得×所得税率-控除額 =1103万×33%-153万6000=351万 |
年収1500万円の住民税ざっくり計算
111万円
① 課税所得を計算する
年収-給与所得控除-所得控除 =1500万-2200000-(139万+33万)=1108万 |
② 税額を計算する
課税所得×所得割+均等割 =1108万×10%+5000=111万 |
年収1500万円の割合
1.36%
平成30年度(2018年)の調査によると、年収1000万円以上を稼ぐ人の割合は全体の1.36%です。人数で言うと、68.5万人が年収1500万円を稼いでいるようです。
ちなみに、年収が1500万円~2000万円の方は、だいたい労働者全体の0.8%です。
男女別年収1500万円~2000万円を稼ぐ割合
男性 | 女性 |
---|---|
1.2% | 0.2% |
1500万円~2000万円を稼ぐ男性は全体の1.2%で、女性は全体の0.2%です。
年収1500万円~2000万円の割合

年度 | 男 | 女 | 計 |
---|---|---|---|
平成30年 | 355,000人 | 38,000人 | 393,000人 |
平成29年 | 302,000人 | 36,000人 | 338,000人 |
平成28年 | 304,000人 | 32,000人 | 336,000人 |
平成27年 | 302,000人 | 34,000人 | 336,000人 |
平成26年 | 284,000人 | 22,000人 | 306,000人 |
平成25年 | 267,000人 | 25,000人 | 292,000人 |
平成24年 | 238,000人 | 22,000人 | 260,000人 |
年収1500万円の職業(仕事)
1500万円以上の年収を平均年収として稼げる職業(仕事)として、職種別の平均年収ランキングを確認すると『航空機操縦士(パイロット)』が該当します。『医師』や『公認会計士』に関しても、キャリアを重ねることで年収1500万円を得ることは可能でしょう。
一般就職ではコンサルを筆頭に、大手メーカーやテレビ局、商社などが上げられます。例として上げた仕事に関して少し詳しく調査しましょう。
年収1500万円以上を期待できる職種
年収1500万円以上を期待できる職種は「職種別平均年収ランキング」を参考にしています。
航空機操縦士(パイロット)
![]() 年収1500万円を超える職業の筆頭として航空機操縦士(以後、パイロット)があります。パイロットは平均年収が約2000万円と、これから紹介する年収1500万円を超える職業の中でもトップの収入です。 |
医者
![]() 高給取りと言えばまず医者をイメージする人は多いでしょう。もちろん医者も年収1500万円を超える職業です。一口に医者と言えども、町医者から勤務医・開業医まで様々なので、平均年収は約1200万円と、パイロットには劣るようです。 |
公認会計士
![]() 監査法人で働いているか、事業会社で働いているかにもよりますが、公認会計士も年収1500万円を超えることができる職業です。また、大手企業での企業内専門家として活躍することも考慮に入れてよいでしょう。 |
平均年収1500万円以上を期待できる企業例
平均年収1500万円以上を期待できる企業例は「企業の平均年収ランキング」を参考にしています。
朝日放送グループホールディングス
![]() 朝日放送グループホールディングスは、番組企画・編成・制作などを主要事業とする企業です。いわゆるテレビ局ですね。早ければ20代の後半から30代の前半で年収が1000万円に到達し、そのまま40代中盤で年収1500万円を目指せるでしょう。 |
ファナック
![]() ファナックは、山梨県に本社を構える日本の企業です。工業用ロボットの開発・製造・販売においてワールドワイドに活躍するファナックは、40代の後半で年収1500万円を超える企業です。 |
年収1500万の手取りや所得税まとめ
以上「年収1500万の手取りや所得税、割合と職業は?」でした。1500万円以上は労働人口の上位1.2%の稼ぎで、年間の手取りは1039万円です。医者や公認会計士などの「先生」と呼ばれる職業、東大京大早慶を卒業する高学歴層の中でもエリートサラリーマンと呼ばれる方々が務める企業などでは1500万円以上の給料を支払われているようですね。
また、年収1500万円の生活が気になる方は「年収1500万は高い?生活レベル(家賃・住宅ローン・貯金額)を徹底調査!」をご覧ください。
その他の年収と手取りに関する記事
年収別の手取りや所得税、職業と割合 | |||
---|---|---|---|
1 | 年収2000万の手取り | 8 | 年収600万の手取り |
2 | 年収1500万の手取り | 9 | 年収500万の手取り |
3 | 年収1200万の手取り | 10 | 年収400万の手取り |
4 | 年収1000万の手取り | 11 | 年収300万の手取り |
5 | 年収900万の手取り | 12 | 年収200万の手取り |
6 | 年収800万の手取り | 13 | 年収100万の手取り |
7 | 年収700万の手取り | - | - |
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