年収2000万の手取り(所得税・住民税の計算)や人口割合などの総合データベース

最終更新日: 2019/11/05 17:36

年収2000万円を稼ぐ人の手取りや所得税はいくらなのか、そもそも労働人口における年収2000万の割合や、どんな職業の人が年収2000万円稼げるのかをまとめた記事です。年収2000万を目指している方、どうやって稼げばいいか気になる方はこの記事を参考にしてみてください。

また、年収2000万円の生活が気になる方は「年収2000万は高い?生活レベル(家賃・住宅ローン・貯金額)を徹底調査!」をご覧ください。

年収や手取りに関する基礎知識が欠けている方は、「年収とは?額面、所得、手取りの違いを徹底解説」を参考にしてください。

年収2000万円の手取り

手取り 年収手取り 月収手取り 賞与
約1310万約89万約235万

配偶者控除・扶養控除などの有無、交通手当などの非課税所得にもよりますが、サラリーマンとして年収2000万円を稼いでいる方の手取り額は、1310万円~1360万円になります。毎月の手取りが約71万円で、一年間の手取りボーナスが約187万円です。

年収2000万円前後の手取り

年収手取り(年)手取り(月)賞与
1800万1200万82万216万
1900万1255万85万226万
2000万1310万89万235万
2100万1367万93万246万
2200万1424万97万256万

年収2000万円のプラスマイナス200万、年収1800万円を稼ぐ時から年収2200万円を稼ぐ時の差分を表にしました。年収2000万円を目指している方、また、現在年収が2000万円の方はこの表を参考指標としてみてください。

→ 「一目でわかる!年収別の手取り額はいくら?早見表

年収2000万円の所得税・住民税

年収2000万円の場合の所得税と住民税は、所得税が約367万円で住民税が約159万円です(基礎控除のみの場合)。配偶者や子供の有無で控除額が変更なります。

以下、上記の所得税と住民税の計算式です。謎の数値が出ると思いますが、それらは「給与所得控除」と「超過累進課税方式」の基礎数値です。「所得税・住民税の計算式!給与所得控除と釣果累進課税方式とは?(準備中)」を参考にしてみてください。

また、控除をうまく使う事で年間30万円以上の節税が可能になるので、所得控除の知識を必要とする方は「年30万円以上お得!?給与控除をフル活用するための手引(準備中)」をご覧ください。

年収2000万円の所得税ざっくり計算

所得税

367万円

① 課税所得を計算する

年収-給与所得控除-所得控除
=2000万-220万-(164万+38万)=1578万

② 税額を計算する

課税所得×所得税率-控除額
=1578万×33%-153万6000=367万

年収1500万円の住民税ざっくり計算

住民税

159万円

① 課税所得を計算する

年収-給与所得控除-所得控除
=1500万-220万-(139万+33万)=1583万

② 税額を計算する

課税所得×所得割+均等割
=1583万×10%+5000=159万

年収2000万円の割合

年収1000万円以上稼ぐ人の割合

0.58%

平成 30年度(2018年)の調査によると、年収2000万円以上を稼ぐ人の割合は全体の0.58%です。人数で言うと、29万人が年収2000万円を稼いでいるようです。

ちなみに、年収が2000万円~2000万円の方は、だいたい労働者全体の0.3%です。

男女別年収2000万円~2500万円を稼ぐ割合

男性女性
0.4%0.1%

年収2000万円~2500万円の割合

年収2000万円~2500万円の割合.png
年度
平成30年116,000人12,000人128,000人
平成29年106,000人9,000人115,000人
平成28年97,000人10,000人107,000人
平成27年92,000人9,000人101,000人
平成26年86,000人9,000人95,000人
平成25年75,000人10,000人85,000人
平成24年77,000人10,000人87,000人

年収2000万円の職業(仕事)

2000万円以上の年収を平均年収として稼げる職業(仕事)として、職種別の平均年収ランキングを確認すると『航空機操縦士(パイロット)』が該当します。『医師』や『弁護士』に関しても、キャリアを重ねることで年収2000万円を得ることは可能でしょう。

一般就職ではM&Aコンサルなどが上げられます。

年収2000万円以上を期待できる職種

年収2000万円以上を期待できる職種は「職種別平均年収ランキング」を参考にしています。

航空機操縦士(パイロット)

パイロットの画像

航空機操縦士(以後、パイロット)の平均年収は約2000万円です。パイロットは平均年収が約2000万円と、これから紹介する年収2000万円を超える職業の中でもトップの収入です。

医者

医者の画像

医者も年収2000万円を超える職業です。一口に医者と言えども、町医者から勤務医・開業医まで様々なので、平均年収は約1200万円と、パイロットには劣るようです。

弁護士

弁護士の画像

弁護士の平均年収は約2000万円です。平均年収は760万円と微妙に見える弁護士ですが、活躍度合いによっては年収2000万を超えている弁護士も多数存在します。

平均年収2000万円以上を期待できる企業例

平均年収2000万円以上を期待できる企業例は「企業の平均年収ランキング」を参考にしています。

M&Aキャピタルパートナーズ

M&Aキャピタルパートナーズの画像

M&Aキャピタルパートナーズは、中小企業向けのM&Aアドバイザリーサービスを展開している企業です。企業の平均年収ランキングでは堂々の1位。平均年収は2994万円です。

キーエンス

キーエンスの画像

「20代で家が建ち、30代で墓が建つ」と言われるキーエンスは、平均年収は2000万円には及びません。しかし、キャリアアップを重ねることで2000万円を稼ぐ社員も多くいるようです。

GCA

GCAの画像

GCAは、2008年に創業してから10年で社員数100人超、平均年収1600万円の企業です。完全独立型のM&Aアドバイザリーファームとして活躍しています。

年収2000万の手取りや所得税まとめ

以上「年収2000万の手取りや所得税、割合と職業は?」でした。2000万円以上は労働人口の上位0.58%での稼ぎで、年間の手取りは1325万円です。医者や弁護士などの「先生」と呼ばれる職業、東大京大早慶を卒業する高学歴層の中でもエリートサラリーマンと呼ばれる方々が務める企業などでは2000万円以上の給料を支払われているようですね。

また、年収2000万円の生活が気になる方は「年収2000万は高い?生活レベル(家賃・住宅ローン・貯金額)を徹底調査!」をご覧ください。

その他の年収と手取りに関する記事

年収別の手取りや所得税、職業と割合
1年収2000万の手取り8年収600万の手取り
2年収1500万の手取り9年収500万の手取り
3年収1200万の手取り10年収400万の手取り
4年収1000万の手取り11年収300万の手取り
5年収900万の手取り12年収200万の手取り
6年収800万の手取り13年収100万の手取り
7年収700万の手取り--

関連記事

人気記事

CLABEL(くらべる)は、進学、就職など人生の大切な意思決定をお助けする人生の攻略サイトです。上場企業が提出する「有価証券報告書」や厚生労働省の「国民生活基礎調査」のような公開情報であるデータを論拠に、よりたくさんの方が理解しやすい形で情報を提供していきます。
詳しくはこちら