年収1000万の手取り（所得税・住民税の計算）や人口割合などの総合データベース

年収1000万円を稼ぐ人の手取りや所得税はいくらなのか、そもそも労働人口における年収1000万の割合や、どんな職業の人が年収1000万円稼げるのかをまとめた記事です。年収1000万を目指している方、どうやって稼げばいいか気になる方はこの記事を参考にしてみてください。

年収や手取りに関する基礎知識が欠けている方は、「年収とは？額面、所得、手取りの違いを徹底解説」を参考にしてください。

年収1000万のデータ

年収1000万の生活

年収1000万円の手取り

手取り 年収	手取り 月収	手取り 賞与
約737万	約50万	約132万

配偶者控除・扶養控除などの有無、交通手当などの非課税所得にもよりますが、サラリーマンとして年収1000万円を稼いでいる方の手取り額は、約740万円になります。毎月の手取りが約50万円で、一年間の手取りボーナスが約132万円です。

年収1000万円前後の手取り

年収	手取り（年）	手取り（月）	賞与
800万	603万	41万	108万
900万	668万	46万	120万
1000万	737万	50万	132万
1100万	804万	55万	144万
1200万	868万	59万	156万

年収1000万円のプラスマイナス200万、年収800万円を稼ぐ時から年収1200万円を稼ぐ時の差分を表にしました。年収1000万円を目指している方、また、現在年収が1000万円の方はこの表を参考指標としてみてください。

→ 「一目でわかる！年収別の手取り額はいくら？早見表」

年収1000万円の所得税・住民税

年収1000万円の場合の所得税と住民税は、所得税が約82万円で住民税が約65万円です（基礎控除のみの場合）。配偶者や子供の有無で控除額が変更なります。

以下、上記の所得税と住民税の計算式です。謎の数値が出ると思いますが、それらは「給与所得控除」と「超過累進課税方式」の基礎数値です。「所得税・住民税の計算式！給与所得控除と釣果累進課税方式とは？（準備中）」を参考にしてみてください。

また、控除をうまく使う事で年間30万円以上の節税が可能になるので、所得控除の知識を必要とする方は「年30万円以上お得！？給与控除をフル活用するための手引（準備中）」をご覧ください。

年収1000万円の所得税ざっくり計算

① 課税所得を計算する

年収-給与所得控除-所得控除 =1000万-(1000万×10%+120万)-(116万+38万)=626万

② 税額を計算する

課税所得×所得税率-控除額 =626万×20%-42万7500円=82万4500円

年収1000万円の住民税ざっくり計算

① 課税所得を計算する

年収-給与所得控除-所得控除 =1000万-(1000万×10%+120万)-(116万+33万)=630万

② 税額を計算する

課税所得×所得割+均等割 =630万×10%+5000=63万5000円

年収1000万円の割合と人数

平成30年度（2018年）の調査によると、年収1000万円以上を稼ぐ人の割合は全体の4.95%を占めています。人数で言うと、248万人が年収1000万円を稼いでいるようです。

男女別年収1000万円付近を稼ぐ割合

男性	女性
5.6%	0.8%

年収1000万円~年収1500万円を稼ぐ男性は全体の5.6%で、女性は全体の0.8%です。

年収1000万円~1500万円の人数

年度	男	女	計
平成30年	1,647,000人	157,000人	1,804,000人
平成29年	1,492,000人	135,000人	1,627,000人
平成28年	1,378,000人	142,000人	1,520,000人
平成27年	1,414,000人	125,000人	1,539,000人
平成26年	1,364,000人	120,000人	1,484,000人
平成25年	1,243,000人	125,000人	1,368,000人
平成24年	1,186,000人	109,000人	1,295,000人

年齢別年収1000万円以上稼ぐ割合

年齢	男性	女性
10代	0.4%	0.0%
20代前半	0.0%	0.0%
20代後半	0.4%	0.2%
30代前半	1.4%	0.5%
30代後半	2.7%	0.9%
40代前半	5.1%	1.1%
40代後半	10.1%	1.6%
50代前半	16.0%	2.2%
50代後半	14.7%	2.1%
60代前半	5.8%	1.8%
60代後半	4.9%	1.9%
70代以上	2.7%	2.4%

民間給与実態統計調査 + 賃金構造基本統計調査の概要から試算した数値となります。

年収1000万円の職業（仕事）

1000万円以上の年収を期待できる職業（仕事）は、航空機操縦士（パイロット）や、医者・大学教授・会計士などのいわゆる先生と呼ばれるお仕事が主ですね。

一般就職ではコンサルを筆頭に、大手メーカーやテレビ局、商社などが上げられます。例として上げた仕事に関して少し詳しく調査しましょう。

年収1000万円以上を期待できる職種

年収1000万円以上を期待できる職種は「職種別平均年収ランキング」を参考にしています。

航空機操縦士（パイロット）

年収1000万円を超える職業の筆頭として航空機操縦士（以後、パイロット）があります。パイロットは平均年収が約2000万円と、これから紹介する年収1000万円を超える職業の中でもトップの収入です。

医者

高給取りと言えばまず医者をイメージする人は多いでしょう。もちろん医者も年収1000万円を超える職業です。一口に医者と言えども、町医者から勤務医・開業医まで様々なので、平均年収は約1200万円と、パイロットには劣るようです。

大学教授

私立大学・国立大学などによって所得は異なりますが、大学教授も年収1000万円を超える職業です。2010年~2016年の間に大きな平均年収の変動は無く、現在は安定していますが、今後少子化の影響を受けてポストが減っていく可能性があるのが大学教授を職業として選ぶ場合の懸念でしょう。

平均年収1000万円以上を期待できる企業例

平均年収1000万円以上を期待できる企業例は「企業の平均年収ランキング」を参考にしています。

サンバイオ

サンバイオは、脳梗塞や外傷性脳損傷などの中枢神経系疾患を対象に再生細胞役の開発などを手がける製薬会社です。40代の前半で年収1000万円に期待できます。

武田薬品工業

武田薬品工業は、革新的な医薬品をことの中心に位置づけながら、70カ国以上に事業基盤を有するグローバルな製薬企業です。平均年収980万円前後の企業なので、40代の前半には年収1000万円を獲得できるでしょう。

5大商社

三菱商事・三井物産・住友商事・丸紅・伊藤忠商事のいわゆる5大商社も平均年収は1000万を超えてきます。社員の多くが東大京大一橋、早慶の卒業生で構成されているエリート集団です。

年収1000万の手取りや所得税まとめ

以上「年収1000万の手取りや所得税、割合と職業は？」でした。1000万円以上は労働人口の上位4.95%の稼ぎで、年間の手取りは737万円です。医者や大学教授などの「先生」と呼ばれる職業、東大京大早慶を卒業するエ高学歴層が務める企業などでは1000万円以上の給料を支払われているようですね。

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年収1000万のデータ

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年収別の手取りや所得税、職業と割合
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2	年収1500万の手取り	9	年収500万の手取り
3	年収1200万の手取り	10	年収400万の手取り
4	年収1000万の手取り	11	年収300万の手取り
5	年収900万の手取り	12	年収200万の手取り
6	年収800万の手取り	13	年収100万の手取り
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