幼稚園教諭の年収と手取りとボーナスまとめ!仕事内容やなる方法は?

この記事では、幼稚園教諭の平均年収や手取り額、ボーナスの実態についてを政府統計などのデータを参考にまとめています。これから幼稚園教諭を目指す方も、現在幼稚園教諭の方も、幼稚園教諭の年収が低いか高いかが気になる方は、この記事を参考にしてみてください。この記事では厚生労働省の『賃金構造基本調査』を中心に、厚生労働省・国税庁などで公開されているデータを元に独自の計算式で算出した数値を掲載しています。参考値としてご覧ください。
本記事で掲載しているデータは「賃金構造基本統計調査(厚生労働省)」を中心に、厚生労働省や国税庁で一般公開されている統計データを元に、独自の計算式で算出した数値を掲載しています。参考値としてご覧ください。

幼稚園教諭の平均年収の推移

男女合計男性女性
2018年¥3,601,700¥4,502,800¥3,558,700
2017年¥3,416,900¥4,025,300¥3,377,200
2016年¥3,393,300¥4,516,900¥3,339,700
2015年¥3,401,600¥4,895,800¥3,321,800
2014年¥3,470,800¥5,113,300¥3,407,500
2013年¥3,354,100¥4,511,900¥3,301,000
2012年¥3,352,600¥4,496,200¥3,301,100
2011年¥3,378,400¥4,805,800¥3,301,100
2010年¥3,327,500¥4,625,400¥3,262,700

2018年の幼稚園教諭の平均年収は、男450万円・女355万円・計360万円でした。日本の労働者の平均年収が約440万円なので、幼稚園教諭の平均年収は低いですね。

幼稚園教諭の性別毎の平均年収

男女合計の平均年収
男女合計
360万円
年収ランキング96
男性の平均年収
男性
450万円
男性別年収ランキング56
女性の平均年収
女性
355万円
女性別年収ランキング96

幼稚園教諭の世代別平均年収

年齢年収月収賞与(2回分)
20~24¥2,328,859--
25~29¥2,721,804¥170,112¥680,451
30~34¥3,146,084¥196,630¥786,521
35~39¥3,507,695¥219,230¥876,923
40~44¥3,858,141¥241,133¥964,535
45~49¥4,242,082¥265,130¥1,060,520
50~54¥4,488,438¥280,527¥1,122,109
55~59¥4,403,438¥275,214¥1,100,859
60~64¥3,427,017¥214,188¥856,754
65~69¥3,298,436¥206,152¥824,609
上記のデータは賞与を月収×4ヶ月分(夏・冬)と仮置きして算出しています。

幼稚園教諭の生涯賃金

幼稚園教諭
1億7288万円
一般的な生涯賃金
2億1120万円

幼稚園教諭の詳しい年収

役職・雇用形態・学歴別の平均年収に掲載している数値は、平均年収を元に試算した結果です。高卒者の割合が0%の職種に関しても、数値は掲載されているので、あくまで参考程度にご覧ください。

役職別の推定年収

  • 部長クラス
    665万円
  • 課長クラス
    531万円
  • 係長クラス
    396万円

学歴別の推定年収

  • 大学卒
    360万円
  • 高専・短大卒
    275万円
  • 高卒
    259万円

雇用形態別の推定年収

正社員
360万円
非正規社員
194万円

幼稚園教諭の仕事

幼稚園教諭の仕事は、子供の教育です。幼稚園では、3歳から小学校入学前の子供に、ひらがな、音楽、運動などを教えます。また、幼稚園というコミュニティの中で、子供達に「集団のルール」や「基本的な生活習慣」を学ばせるのも幼稚園教諭の仕事です。

幼稚園教諭になるには

幼稚園教諭になるには、

  1. 幼稚園教諭養成課程のある大学院を卒業して専修免許を取得する
  2. 幼稚園教諭養成課程のある大学で必要単位を習得し、卒業して一種免許を取得する
  3. 幼稚園教諭養成課程のある専門学校・短大で必要単位を習得し、卒業して二種免許を取得する

といった方法があります。

まとめ

以上、『幼稚園教諭の年収と手取りとボーナスまとめ!仕事内容やなる方法は?』でした。幼稚園教諭の平均年収は、日本の労働者の平均年収と比較して約0.8倍です。職業の平均年収などのデータから、今後のキャリアに繋がる意思決定の材料としてお役に立てていれば幸いです。
本記事で掲載しているデータは「賃金構造基本統計調査(厚生労働省)」を中心に、厚生労働省や国税庁で一般公開されている統計データを元に、独自の計算式で算出した数値を掲載しています。参考値としてご覧ください。

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