【2020年最新版】稼げる資格ランキング!高年収に繋がる資格を見つけよう

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やる気があるスーツの男性

「年収を大幅にアップさせたい」と思っている方は必見!この記事では、高年収に繋がりやすい稼げる資格をランキング形式で10個紹介しています。

勉強や仕事で忙しい大学生や社会人でも頑張れば取得可能な資格をピックアップしていますので、「将来はできるだけ稼ぎたい」と考えている大学生の方、「今よりももっと高い年収を手にしたい」と考えている社会人の方はぜひ参考にしてください。

稼げる資格ランキング

順位資格名平均年収難易度安定性コスパの良さ
1位不動産鑑定士750万円★★★★★
2位弁護士730万円★★★★★
3位一級建築士700万円★★★★
4位公認会計士、税理士680万円★★★★★
5位弁理士650万円★★★★★
6位中小企業診断士580万円★★★★
7位司法書士550万円★★★★★
8位行政書士520万円★★★
9位社会保険労務士490万円★★★★
10位宅建士460万円★★★

資格難易度と年収には相関性がある

稼げる資格ランキングを見ると、司法書士が試験難易度の割に年収はやや低いなどの例外はありますが、資格の取得難易度と年収は概ね相関性があり、難しい資格ほど年収の高い傾向があると言えます

ちなみに後述しますが、中小企業診断士と行政書士は、有資格者の中でもかなり年収に差があり、安定性という面では△にしています。

コスパの良さに関しては、試験の難易度に対して、需要が高いか、年収が高いか、独占業務があるか、などを総合して判断しています。

稼げる資格1位 不動産鑑定士

歩く男性

不動産鑑定士とは

不動産鑑定士とは、その名の通り、不動産の鑑定をする(不動産の経済的な価値を評価して値段をつける)職業です。

その他にも、不動産の専門家として、クライアントが不動産を賃貸借する時や、不動産を担保にする時などに、不動産を有効活用するための総合的なコンサルティングを行います。

また、不動産の価値を正確に把握するために、様々な調査・分析を行い、資料としてまとめ上げるのも大切な仕事です。

不動産鑑定士の現状と将来性

稼げる資格の第1位は不動産鑑定士です。

不動産鑑定士は不動産業界だけでなく、金融業界やコンサルティング業界などにおいても幅広い求人がある一方で、試験難易度が非常に高いため、新規資格取得者は低水準で保たれており、安定して稼げる資格だと言えます。

ただし、独立開業を希望する場合は、ほとんどの地域で既存の不動産鑑定士にマーケットを抑えられているため、最初の頃は新規顧客を確保していくのに苦労するでしょう。そのため、単なる不動産の鑑定だけでなく、異業種とも連携しながら独自のサービスを提供していくことも大切です。

稼げる資格2位 弁護士

仕事ができる男性

弁護士とは

弁護士とは、法律の専門家として、人々や企業の権利・利益を守る職業です。

人と人・組織と組織・人と組織のトラブルは日常的に発生します。それらのトラブルを個人間で解決しようとすると、力の弱い者が泣き寝入りし、法的な対応が適切に行えない場合がほとんどです。

そのため、事実と法を照らし合わせ、依頼者の正当な利益獲得を実現するという弁護士の役割は、非常に重要だと言えるでしょう。

弁護士は主に法律事務所に所属して、民事事件や刑事事件を担当したり、企業の顧問弁護士として、企業内におけるトラブルの対処・予防を行ったりしています。

弁護士の現状と将来性

稼げる資格の第2位は弁護士です。

一昔前までの弁護士は、法律家の数がそれほど多くなかったため、特に営業活動をしなくても資格さえあれば食べていける職業でした。ただ、司法制度の見直しなどによって、10年ほど前から弁護士の数が増加しており、以前ほどには稼ぎにくくなっていると言えます。

就職先のない弁護士が、司法修習修了後、何の経験もないまま自宅や他事務所のスペースを借りて開業せざるを得ない場合も珍しくなくなりました。

こうした背景もあり、近年は法律事務所ではなく企業内弁護士を目指す人が増えてきています。企業もコンプライアンスを意識して法務部門を強化しようとしている傾向があり、企業内弁護士の需要は比較的安定していると言えるでしょう。

稼げる資格3位 一級建築士

設計士の男性

一級建築士とは

一級建築士は建築物の設計・工事監理を行います。建築士には木造・二級・一級の3種類がありますが、一級建築士が取り扱える建造物には、特に制限はありません。一般住宅はもちろん、百貨店・学校・病院といった大規模な建造物でも、延べ面積に関係なく取り扱い可能です。

一級建築士の現状と将来性

稼げる資格の第3位は一級建築士です。

住宅を購入するのが経済的に困難な人が増えていることにより、建築士が手がける設計案件は今後減少していくと言われていますが、世の中のニーズが大規模建造物に傾いている関係上、延べ面積に関係なく取り扱い可能な一級建築士は、安定した需要のある資格だと言えます。

一級建築士の資格があれば、今後住宅供給数が過剰になったとしても、ゼネコンなど事業基盤が盤石である大手企業に勤めたり、公務員として地方自治体で活躍したりなど、幅広く稼いでいけることでしょう。

稼げる資格4位 公認会計士、税理士

お金の計算をする男性

公認会計士、税理士とは

公認会計士の独占業務には、監査業務があります。

資本市場に参加する企業は、投資家に経営の状況を伝えるために財務情報を公開します。この時経営者は、正しい情報を説明する責任(アカウンタビリティ)を負っていますが、自ら作った情報の正しさを自らが証明することはできません。

そこで企業は、独立した第三者に証明を依頼します。この第三者が公認会計士であり、公認会計士が財務情報の正しさを判断するために行う検証を監査と言います。監査の結果は、監査報告書として企業に提出されるのです。

また、公認会計士は、税理士登録をすることで、税理士が行う税務業務も行うことが可能になります。税理士が独占業務として行う税務業務には、税務代理や各種税務書類の作成があります。

公認会計士、税理士の現状と将来性

稼げる資格の第4位は公認会計士と税理士です。

公認会計士と税理士は、独立開業ができるのはもちろんのこと、一般企業の経理部や財務部でも高い需要があり、取得すればそれだけで稼いでいける資格だと言えます。

将来的にAIに仕事を奪われることが懸念されていますが、監査業務の全てをAIに任せるというのは現実的ではありませんし、企業としても専門家と直接相談しながら仕事を進めた方が安心できるという声も多いですので、公認会計士と税理士の仕事がなくなる心配はほぼないと言えるでしょう。

ただ、経営者にとって信頼できる公認会計士や税理士になるためには、企業の財務状況や経営者の意向を総合的に判断し、企業の収益性を高めていくためのアドバイスを行うといったコンサルティング業務にも注力していくことが大切です。

稼げる資格5位 弁理士

本を読む女性

弁理士とは

弁理士とは、知的財産に関する専門家のことです。具体的には、特許権・実用新案権・意匠権・商標権などの知的財産権を取得したい方のために、代理して特許庁への申請手続きを行います。

また、知的財産の専門家として、知的財産権の取得についての相談を始め、自社製品をバクラれた際の対策、他社の権利を侵害していないかなどの相談まで、知的財産全般に関する助言、コンサルティングを行っています。

さらに、知的財産権の侵害に関する訴訟に関して、補佐人として、又は一定要件のもとで弁護士と共同で訴訟代理人として、法廷に参加することもできます。

弁理士の現状と将来性

稼げる資格の第5位は弁理士。弁理士は、一般企業の知財部や法務部などでも求人数が多く、独立開業しても十分に収入を得られる資格です。

ですが、最近では知的財産権取得手続きを弁理士に依頼せずに、自社で完結させる企業も増えてきています。

更に、他の士業資格と同様、弁理士の手がける出願業務もやがてAIに取って代わられると言われており、単なる事務だけを手がける弁理士の将来は決して明るくはありません。

そのため、今後は各種産業界の知識を駆使して特許の新しい有効活用法を提案したり、複数の業界にまたがった人脈を活かして企業同士の技術を結びつけるなど、コンサルティング職や仲介役としての活躍も期待されています。

稼げる資格6位 中小企業診断士

働くスーツの男性

中小企業診断士とは

中小企業診断士とは、中小企業支援法という法律に基づいて、経済産業大臣が登録する国家資格です。簡潔に言えば、国が認定する唯一の経営コンサルタントの資格だとイメージしてください。

具体的には、創業支援、経営戦略や人事に関する助言、企業が抱える問題点や課題の分析など、様々な側面から企業へ支援を行います。ただ、名称独占資格なので中小企業診断士の資格がなくてもこうした経営コンサルティング業務を行うことはできます。

中小企業診断士試験の勉強においては、ビジネスに関する分野を全般的に学ぶことができ、MBAと同等の知識を得られるため、ビジネスパーソンに人気の資格として注目されており、大企業においても評価の高い資格です。

中小企業診断士の現状と将来性

稼げる資格の第6位は中小企業診断士です。

ただ、中小企業診断士は、本記事でご紹介した資格の中では唯一独占業務がなく、中小企業診断士の資格だけで独立開業して生計を立てていくのは非常に厳しいと言えるでしょう。

実際、中小企業診断士の資格だけで事業主として稼いでいる人というのは、高い営業力と幅広いコネクションを持っていおり、年収1000万以上稼いでいる人もいれば、非正規雇用者程度の年収しか稼げない人など、かなり年収にも開きがあります。

経営コンサルタントとして独立するならば、他に公認会計士や税理士、社労士などの国家資格も取得しておいた方が良いでしょう。

ただ、コンサルティングが主な業務になるため、士業の中では最もAIに仕事を奪われにくい資格だと言われています。

稼げる資格7位 司法書士

やる気があるスーツの男性

司法書士とは

司法書士とは、主に裁判所や検察庁に提出する法的書類の作成を代行する仕事です。一般的には、土地や建物、会社や各種法人の登記申請を行うのが司法書士の主な業務となります。

また、法務大臣の認定を受けた司法書士は、簡易裁判所が取り扱う民事事件に関して当事者の代理となって業務を行うことができ、まさに司法書士は、私たちの暮らしにとって最も身近な法律家であると言えるでしょう。

司法書士の現状と将来性

稼げる資格の第7位は司法書士です。

司法書士は求人数も多く、行政書士よりは稼げる資格でありますが、公認会計士や税理士と並ぶ難関資格であることを考えると、それらに比べてやや平均年収が低く、あまりコスパが良いとは言えません。

不動産登記、商業登記、どちらもここ10年ほどで減少傾向にあり、その業務の多くもいずれはAIに奪われるのではないかとも言われているため、試験難易度に見合ったメリットを得るのはなかなか難しいでしょう。

ただ、登記以外の提案業務は増加傾向にあり、司法書士の仕事の全てがAIに取って代わられてしまうということは考えにくいです。

稼げる資格8位 行政書士

書く男性

行政書士とは

行政書士とは、行政(各省庁、都道府県庁、市・区役所、町・村役場、警察署など)に提出する書類、権利義務関係に関する書類、事実証明に関する書類などの作成や手続きを代行して行える資格です。

例えば、税理士なら税務に関する書類作成、社労士ならば労務に関する書類作成といったように他の士業はそれぞれ独占業務が明確に決まっていますが、行政書士は基本的に他の士業が扱ってない全ての書類作成の代行を担います。

そのため、行政書士が扱える書類の種類は1万以上は存在すると言われており、非常に幅広い業務を担っているのが特徴です。

行政書士の現状と将来性

稼げる資格の第8位は行政書士です。身近な法律の専門家として、1万以上の書類作成を独占業務として扱える行政書士は、自分の能力次第でいくらでも稼ぐことができる資格と言えます。

ただし、独立開業する場合、扱う書類の数が膨大なだけに、自分自身の得意な業務領域をしっかりと確立して、他と行政書士との差別化を図っておかないと、なかなか新規顧客を獲得していくのは難しいでしょう。

実際、年収1000万以上稼いでいる人もいれば、一般的な契約社員やアルバイト以下の月収しか稼げていない人もいて、かなり行政書士の年収には開きがあります。

他の士業よりも、自分自身の営業能力やスキルによって収入に差が出やすいというのも行政書士の特徴です。

ちなみに、行政書士は独立開業向きの資格であるため、一般企業への就職・転職にはほとんど役立たないでしょう。

稼げる資格9位 社会保険労務士(社労士)

喜ぶスーツの女性

社会保険労務士(社労士)とは

社会保険労務士とは、社会保険や労働法に関するスペシャリストです。企業から依頼を受け、給料計算や社会保険手続き、就業規則の作成といった業務を代行して報酬をもらうことは、社会保険労務士の独占業務となっています。

こうした事務作業だけでなく、企業の人事・労務管理や職場で生じる様々な労働問題に関して、個々の企業の職場環境に適したコンサルティングを行うのも社会保険労務士の大切な仕事です。

社会保険労務士(社労士)の現状と将来性

稼げる資格の第9位は社会保険労務士です。

社労士の平均年収は決して高くはありませんが、試験難易度に見合った需要はあり、資格を取得すれば余程のことがない限り、働くのには困らないでしょう。

どのような業種であれ、労働者を雇っている限り人事や労務の仕事は必ず行わなくてはならないため、社会保険や労働法に精通した人材として、どんな業種・企業においても活躍でき、独立開業も狙える資格です。

社会保険に関する法律は毎年法改正されるため、企業は常に複雑化する法律に対応できる人事・労務管理のスペシャリストを求めているのです。

更に、今後は働き方改革や高齢化などによって、社労士の需要はますます高まっていくことが予想されます。特に日本では少子高齢化が進んでいるため、年金問題に関する関心は高まっており、年金に関する専門知識を持つ社労士の需要がなくなることはないでしょう。

稼げる資格10位 宅地建物取引士(宅建士)

話すスーツの女性

宅地建物取引士(宅建士)とは

宅地建物取引士の主な業務は、不動産の売買や賃貸物件の媒介・代理を行う際の重要事項の説明、重要事項説明書や契約書などへの記名押印があります。

これらは宅建士の独占業務であり、「宅地建物取引業者は、事務所ごとに一定数の宅地建物取引士を置かなければならない」と法律で定められているため、不動産業界や建設業界では大変需要の高い資格です。

加えて、士業の中ではそれほど難易度の高い資格ではないため、毎年20万人前後の受験者数を誇る、日本で最も人気のある国家資格の1つとなっています。

宅地建物取引士(宅建士)の現状と将来性

稼げる資格の第10位は宅地建物取引士です。

宅地建物取引士は、合格率15%前後、必要な勉強時間は300時間程度と比較的簡単な資格にも関わらず、不動産業界では最も求められている国家資格の1つだと言っても過言ではありません。

宅建士資格さえ持っていれば、それが採用の決定打となることも少なくないので、不動産会社への就職を目指しているならばこれほどコスパの良い資格は他にないでしょう。

宅建士資格を取得していない場合、入社後、会社から強制的に受験させられる場合もあります。また、通常は宅建士資格を持っていると、別途資格手当がもらえます。

最も宅地建物取引士の需要があるのは不動産業界ですが、建設業界や金融業界への就職にも非常に有利になる資格です。

また、不動産会社などで数年ほど経験と実績を積んでから、独立開業して生計を立てていくことも十分に可能でしょう。

まとめ

以上、2020年度の稼げる資格ランキングでした。あなたのお気に入りの資格は見つかったでしょうか。

今回ご紹介した資格は将来的にAIに仕事を奪われてしまうことも懸念されていますが、コンサルティング業務に力を入れたり、他と差別化できるサービスを打ち出していくことで、いくらでも稼ぐことが可能な資格ばかりです。

それだけに試験難易度は決して高くはありませんが、今よりも年収をアップさせたいのであれば、時間と労力を費やして勉強する価値は十分にあるでしょう。

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