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津田塾大学の偏差値・センター利用ボーダーと進路実績【2020年-2021年最新版】

最終更新日: 2020/02/07 13:13
大学受験における津田塾大学の学部/学科別偏差値やセンター得点率ボーダー、大学入試難易度のランクなどを掲載した記事です。卒業生の進路実績や津田塾大学に進学する生徒の多い高校なども掲載しています。志望校を選ぶのに悩んでいる高校生や保護者様は参考にしてみてください。

本記事で掲載している偏差値/入試日程等の情報は河合塾(kei-net)を参照しています。入試スケジュールは必ず各大学の公式ホームページを確認してください

津田塾大学の偏差値とセンターボーダー

津田塾大学の偏差値
57.5 ~ 47.5
津田塾大学のセンターボーダー
89 ~ 72%

津田塾大学で偏差値の一番高い総合政策学部の偏差値は「57.5」で、偏差値の一番低い学芸学部の偏差値は「57.5 ~ 47.5」です。大学入試難易度ランクは「D」ランクに位置しており、日本に存在する大学の中では普通クラスに位置する大学と言えるでしょう。

津田塾大学の学部別偏差値とセンターボーダー

学芸学部(57.5 ~ 47.5)

学芸学部の偏差値と日程

偏差値学科方式出願
締切
入試合格
発表
手続
締切
57.5国際関係A方式1/21消2/62/162/21
57.5多文化・国際協力A方式1/21消2/52/162/21
55.0英語英文A方式1/21消2/52/162/21
52.5情報科学A方式1/21消2/52/162/21
47.5数学A方式1/21消2/52/162/21

学芸学部のセンターボーダー

センター学科方式出願
締切
入試合格
発表
手続
締切
89%国際関係C前期3教科型1/17消-2/162/21
84%英語英文C前期3教科型1/17消-2/162/21
83%国際関係C前期4教科型1/17消-2/162/21
83%多文化・国際協力C前期4教科型1/17消-2/162/21
81%英語英文C前期4教科型1/17消-2/162/21
76%情報科学C方式前期1/17消-2/162/21
72%数学C方式前期1/17消-2/162/21

総合政策学部(57.5)

総合政策学部の偏差値と日程

偏差値学科方式出願
締切
入試合格
発表
手続
締切
57.5総合政策A方式1/21消2/72/162/21

総合政策学部のセンターボーダー

センター学科方式出願
締切
入試合格
発表
手続
締切
88%総合政策C前期3教科型1/17消-2/162/21

津田塾大学と偏差値の近い私立大学

  1. 72.5 ~ 60.0
    東京都
  2. 70.0
    東京都
  3. 70.0 ~ 62.5
    東京都
  1. 57.5 ~ 52.5
    東京都
  2. 57.5 ~ 52.5
    東京都
  3. 57.5 ~ 52.5
    東京都
  4. 57.5 ~ 50.0
    兵庫県
  5. 57.5 ~ 47.5
    東京都
  6. 57.5 ~ 47.5
    東京都
  7. 57.5 ~ 47.5
    東京都
  8. 57.5 ~ 47.5
    愛知県
  9. 57.5 ~ 47.5
    京都府
  10. 57.5 ~ 47.5
    福岡県
  11. 57.5 ~ 45.0
    埼玉県
  12. 57.5 ~ 45.0
    東京都
  13. 57.5 ~ 45.0
    愛知県
  14. 57.5 ~ 42.5
    東京都
  1. BF
    鹿児島県
  2. BF
    愛媛県
  3. BF
    沖縄県

津田塾大学で取れる資格

学芸学部で取れる資格

英語英文
中-英語高-英語-
国際関係
中-社会高-地歴高-公民
中-英語高-英語-
数学
中-数学高-数学高-情報
情報科学
中-数学高-数学高-情報

総合政策学部で取れる資格

該当する資格データは見つかりませんでした

津田塾大学の定員

学芸学部の定員

学科人数
英語英文220
国際関係200
多文化・国際70
数学45
情報科学45

総合政策学部の定員

学科人数
総合政策110

津田塾大学の卒業生の進路

学芸学部の進路

学芸学部の進路データを確認する

上場企業

企業名平均年収
三井物産1430万
住友商事1389万
丸紅1389万
三菱商事1386万
双日1139万
鹿島建設1138万
豊田通商1096万
東京メトロポリタンテレビジョン1003万
味の素982万
KDDI952万
国際石油開発帝石921万
東芝915万
みずほフィナンシャルグループ911万
住友化学903万
オービック901万
日立製作所894万
伊藤忠テクノソリューションズ871万
芙蓉総合リース867万
横河電機863万
日本たばこ産業855万
コーセー854万
トヨタ自動車851万
東芝テック846万
ユニ・チャーム842万
五洋建設838万
日立ハイテクノロジーズ834万
日鉄住金物産828万
日本航空827万
カシオ計算機812万
ピジョン801万
日本電気798万
富士通798万
NIPPO795万
高砂香料工業783万
日本郵政780万
ネットワンシステムズ779万
本田技研工業776万
帝人775万
LINE770万
ナガセ769万
富士電機765万
アズビル764万
近鉄エクスプレス762万
シャープ759万
楽天755万
カネカ753万
日立国際電気746万
静岡銀行746万
ヤマハ発動機745万
村田製作所743万
ダイキン工業741万
太平洋セメント737万
ロート製薬737万
古河電気工業735万
京セラ723万
東洋エンジニアリング717万
国際紙パルプ商事716万
資生堂716万
東日本旅客鉄道715万
メルカリ712万
群馬銀行709万
マブチモーター704万
昭和産業698万
エイチワン697万
七十七銀行697万
エア・ウォーター690万
菱電商事684万
グローブライド683万
バンドー化学681万
スズキ681万
日医工680万
TOTO678万
第四銀行677万
中国塗料673万
八十二銀行672万
ゆうちょ銀行669万
スペースシャワーネットワーク667万
日新663万
広島銀行657万
トラスコ中山654万
ローソン653万
三信電気650万
イリソ電子工業647万
山形銀行636万
ジーテクト636万
SMK636万
山梨中央銀行635万
秋田銀行631万
中央経済社ホールディングス628万
南都銀行628万
東光高岳624万
カルソニックカンセイ623万
北越銀行622万
すかいらーく619万
四国銀行618万
パイオラックス617万
武蔵野銀行617万
池上通信機615万
ユニプレス612万
かんぽ生命保険611万
日本通運610万
ジャックス606万
DTS603万
大分銀行602万
宮崎銀行601万
東北新社600万
メイテック600万
ケイヒン599万
千葉興業銀行598万
オリエントコーポレーション596万
セコム594万
日本カーバイド工業594万
ドリコム593万
山九591万
東京ドーム590万
ケンコーマヨネーズ586万
中京銀行586万
アドソル日進586万
日新製鋼582万
アドウェイズ581万
トーヨーカネツ578万
さくらケーシーエス577万
良品計画576万
高千穂交易574万
帝国ホテル572万
ウェザーニューズ571万
共同印刷570万
神戸製鋼所569万
綜合警備保障564万
ぐるなび561万
日宣551万
GMOアドパートナーズ545万
インソース535万
アイル532万
リゾートトラスト515万
学情514万
ツインバード工業504万
エン・ジャパン500万
ナカバヤシ491万
鳥取銀行486万
イー・ギャランティ485万
学究社479万
光村印刷465万
プレステージ・インターナショナル453万
ボルテージ437万
テイクアンドギヴ・ニーズ437万
ノジマ436万
メンバーズ417万
ニチイ学館404万

非上場企業

企業名
ABC Cookig Studio、AIU保険、AKS、ANACargo、ANAウイングス、ANAエアポートサービス、ANAケータリングサービス、ANAテレマート、DeNAトラベル、DIRインフォメーションシステムズ、ENJIN、GABA、GREE、HIS、JALカーゴサービス、JALスカイ、JFE商事、JR東京西駅ビル開発、JR東日本ステーションサービス、JTB、JTBコミュニケーションデザイン、JTE PTE、JXエネルギー、KDDIエボルバ、KELK、LEGOLAND Japan、NECネクサソリューションズ、NHKビジネスクリエイト、NOC日本アウトソーシング、NRIデータiテック、NTTコミュニケーションズ、NTTデータ、NTTデータMSE、NTT東日本、NYKビジネスシステムズ、Pwcコンサルティング、QUICK、SGフィルダー、SMBC日興証券、SOMPOシステム、TBSテレビ、UーNEXT、アートコーポレーション、アール・ケー・ビ毎日放送、あいおいニッセイ同和損害保険、アクサ損害保険、アクセンチュア、アスカコーポレーション、アックス、アディダスジャパン、アデコ、アパホテル、アビームコンサルティング、アフラック、アミティー、アンダーソン・毛利・友常法律事務所、イーオン、イオンコンパス、イオンフォレスト、イオンリテール、イケアジャパン、イッセイミヤケ、イトーヨーカ堂、インテージ、インテリジェンス、インフォテクノ朝日、ウェスティンホテル東京、エアアジア、エアウィーヴ、エルメスジャポン、オークコーポレーション、オークラヤ住宅、オリックスレンテック、キッザニア、キッス・エンタテインメント、キャノンITソリューションズ、キャプラン、キャリアボックス、キリンビジネスシステム、グラファイト、コアコンセプト・テクノロジー、コンビ、サッポロビール、サン・エム・システム、サントリーホールディングス、ジーシーシー、シーティ―シーテクノロジー、ジェーシービー、シティコーワ法律事務所、ジャルパック、ジュピターショップチャンネル、ジュングループ、ジョンソンエンドジョンソン、シンプレックス、スカイマーク、すずまる、スターバックスコーヒージャパン、ストラパック、セールスフォース・ドットコム、セイコータイムシステム、ゼウス・エンタープライズ、セプテンバー、セブン・フィナンシャルサービス、センコー、ゼンショー、セントラルユニ、そごう・西武、ソニー生命保険、ソニー銀行、ソフトバンク、ソラシドエア、ダイテック、タカラトミーアーツ、タリーズコーヒージャパン、チャイナエアライン、テクノプロ・エンジニアリング、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム、デトロイトトーマツコンサルティング、テルウェル東日本、テレビせとうち、テンプスタッフ、トウキョウ運河、トゥモローランド、トムスエンタテインメント、トモノカイ、トヨタコネクティッドフコク情報システム、トヨタ車体、トライグループ、トランザクション・メディア・ネットワークス、ナビタイムジャパン、ナムコ、ニッセイ・リース、ニップコーポレーション、ニプロファーマ、ニューオータニ、ネスレ日本、ネットワールド、ノエビア、パーソルキャリア、パーソルテンプスタッフ、パナホーム、パレスホテル、ビズリーチ、ヒップランドミュージックコーポレーション、ヒルトン・ワールドワイド、ヒロセ、ファイザー、ファイブフォックス、フィリップモリスジャパン、プリンスホテル、プルデンシャル生命保険、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン、ベイクルーズ、ベネッセスタイルケア、マーカスエバンス・ジャパン・リミテッド、マークス、マイナビ、マルチコミュニケーション、みずほ情報総研、ミツカングループ、ミリアルリゾートホテルズ、メキシコ日本通運、ヤマトシステム開発、ヤマト運輸、ユーシーカード、ユースキン製薬、ユサコ、ユニクロ、ライオン事務機、リオ・ホールディングス、リクルートキャリア、リクルートコミュニケーションズ、リクルート住まいカンパニー、リコーロジスティクス、リジョブ、りそなグループ、リブゲート、リンクレア、ロッテ、ワークスアプリケーションズ、ワールドストアパートナーズ、三井不動産リアルティ、三井不動産商業マネジメント、三井住友トラスト・パナソニックファイナンス、三井住友銀行、三井倉庫サプライチェーンソリューション、三井物産スチール、三井農林、三井食品、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJ銀行、三菱USJトラストビジネス、三菱商事RtMジャパン、三菱地所リアルエステートサービス、三菱日立パワーシステムズ、三菱電機住環境システムズ、三越伊勢丹システム・ソリューションズ、下野新聞社、世界文化社、中国国際航空、中央大学、中村中学・高校、丸広百貨店、二葉、京王プラザホテル、伊藤忠ケミカルフロンティア、伊藤忠プラスチックス、住友生命保険、住商グローバルロジスティクス、先端力学シミュレーション研究所、全国旅行業協会、全日本空輸、全日空商事、全農物流、八千代銀行、八海山、公文教育研究会、公立教員(佐賀県)、公立教員(千葉県)、公立教員(埼玉県)、公立教員(宮崎県)、公立教員(富山県)、公立教員(愛媛県)、公立教員(東京都)、公立教員(長野県)、共同通信社、出光クレジット、北日本新聞社、北星信用金庫、半導体エネルギー研究所、協栄火災海上保険、博報堂DYデジタル、厚生労働省、古河産業、味の素ゼネラルフーズ、和信化学工業、商工中金情報システム、商工組合中央金庫、国土交通省、国税専門官、国立印刷局、国立天文台、国立病院機構関東甲信越グループ、国際交流基金、国際協力銀行、国際移住機関、地方公務員(中野区)、地方公務員(仙台市)、地方公務員(伊勢崎市)、地方公務員(佐賀県)、地方公務員(千葉県)、地方公務員(国立市)、地方公務員(宇都宮市)、地方公務員(宮崎市)、地方公務員(小金井市)、地方公務員(岐阜市)、地方公務員(川崎市)、地方公務員(杉並区)、地方公務員(東京都)、地方公務員(東大和市)、地方公務員(松川町)、地方公務員(栃木県)、地方公務員(横浜市)、地方公務員(江戸川区)、地方公務員(町田市)、地方公務員(練馬区)、地方公務員(長野県)、地方公務員(静岡県)、城北信用金庫、埼玉新都市交通、埼玉県警察、多湖・岩田・田村法律事務所、大和リゾート、大和総研、大和証券、大塚製薬、大戸屋、太陽生命保険、学習院大学、宇宙航空研究開発機構、安田学園中学・高校、宮城県警察、家畜産業振興機構、富士ゼロックス、富士通エフサス、富士通フロンティア、富士通ラーニングメディア、山陽印刷、岡三証券、帝国データバンク、常盤薬品工業、常陽銀行、広島市信用組合、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険、新潟総合テレビ、新生フィナンシャル、日テレITプロヂュース、日本ATM、日本インジェクター、日本コンベンションサービス、日本トラスティサービス信託銀行、日本プレースメントセンター、日本マスタートラスト信託銀行、日本交通、日本信用情報機構、日本労働者信用基金協会、日本原子力研究開発機構、日本国際協力センター、日本年金基金、日本技術貿易、日本放送協会、日本政策投資銀行、日本法規情報、日本生命保険、日本生活協同組合連合会、日本経済広告社、日本経済新聞社、日本総合研究所、日本芸術文化振興会、日本貨物航空、日本貨物鉄道、日本郵便、日本電子計算、日本電算、日立システムズ、日立ソリューションズ、日立国際ビジネス、日立物流バンテックフォワーディング、日経産業広告社、日鉄日立システムエンジニアリング、旭化成アミダス、明治図書出版、明治学院中学・高校、明治安田生命保険、星野リゾート、東京ガスコミュニケーションズ、東京スター銀行、東京入国管理局、東京商工会議所、東京女子大学、東京理科大学、東京短資、東京都中小企業振興公社、東急リバブル、東急住宅リース、東急百貨店、東洋美術印刷、東芝メディカルシステムズ、松戸市社会福祉協議会、森・濱田松本法律事務所、森トラスト・ホテルズ&リゾーツ、楽天カード、横浜学園高校、横浜銀行、水ing、沖縄タイムス社、沖電気、河合塾進学研究社、津田貿易、浅野国際特許事務所、海上自衛隊、渥美坂井法律事務所・外国法共同事業、熊本日日新聞社、王子木材緑化、産業能率大学、白鶴酒造、社会保険診療報酬支払基金、第一生命保険、米国三越、総務省、羽田空港サービス、肥後銀行、臨海、自由民主党本部、航空自衛隊、船井総合研究所、虎屋、虎門中央法律事務所、裁判所、西川産業、西村あさひ法律事務所、読売広告社、警察共済組合、警察庁皇宮警察本部、警視庁、豊通ケミプラス、赤坂山王法律事務所、赤門会、足利銀行、農林中央金庫、近藤国際法務行政書士事務所、近鉄コスモス、郵船クルーズ、郵船ロジスティクス信州、郵船商事、野村アセットマネジメント、野村証券、野村貿易、鈴与、長島・大野・常松法律事務所、長野信用金庫、関東学院、阪急交通公社、防衛省、電子情報通信学会、電通イージス・ジャパン、電通デジタル、青和信用組合、青和特許法律事務所、静岡朝日テレビ、静岡県信用農業協同組合連合会、飛騨屋業、飯田電機工業、首都圏新都市鉄道、高齢・障害・求職者雇用支援機構、髙島屋

津田塾大学に進学する生徒の多い高校

津田塾大学の基本データ

大学名津田塾大学
公式HPhttp://www.tsuda.ac.jp/
私/国/公私立
住所東京都小平市津田町2-1-1
電話番号042-342-5120

津田塾大学の学部別詳細

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